生ごみと廃プラスチックから石炭並みの熱量がある燃料を製造する技術を静岡大工学部の佐古猛教授（物質工学）らの研究グループが開発したと３日、発表した。コンビニやスーパーから出されるプラスチック容器入りの食品廃棄物や農作物の非食用部分などから「国産」の燃料を作り出すことができる。３年後の実用化を目指す。
２００度・２０気圧の亜臨界水と呼ばれる高温高圧の「水」の中で、生ごみと廃プラスチックを約３０分かき混ぜると、直径１～５ミリに分解されたプラスチックの周りに生ごみからできた可燃性粒子が付着する。これが粉末燃料となり、添加物なしで加圧するだけでペレット状に加工することができる。
石炭の熱量が１キロ当たり６７５０キロカロリーに対し、この粉末燃料は同６２５０～７０００キロカロリーとほぼ同じ。硫黄酸化物は発生せず、窒素酸化物やダイオキシンなどの発生も一般のごみ焼却場の排出基準を大幅に下回る。生ごみ１トンと廃プラスチック２００キロから４００キロの燃料を作ることができ、焼却灰は燃焼前の数％と少なく、リンなどを含むため無機肥料として再利用できる可能性もある。
一部の自治体では、生ごみに接着剤や石灰を混ぜてペレット状にするＲＤＦ（ごみ固形燃料）を製造するプラントが導入された。だが、ＲＤＦは熱量が低く重油などの助燃剤が必要になる場合があるほか、焼却灰に石灰が残り処理費用がかかるなどの問題があった。また、発酵によって発生したメタンガスが原因とみられる火災が発生するなどのトラブルもあり、普及していない。今回の技術は、こうした問題をいずれも回避できるという。
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